補聴器は医療費控除の対象になりますか。
design耳鼻咽喉科の補聴器相談医が、「補聴器適合に関する診療情報提供書」によって必要であることを証明している場合は、医療費控除の対象になります。購入後の診療情報提供書の作成はできません。必ず補聴器を購入される前に、補聴器相談医のいる耳鼻咽喉科を受診しましょう。
参考文献
八重洲出版「2023年版 よくわかる補聴器選び」
監修・著 関谷健一（関谷耳鼻咽喉科院長）より
八重洲出版「2022年版 よくわかる補聴器選び」「耳鳴りなんかこわくない」
監修・著 関谷芳正（関谷耳鼻咽喉科副院長）より
https://www.yaesu-net.co.jp/YokuwakaruHochoki/?p=book-2022
一般社団法人日本耳鼻咽喉科学会
回答
関谷耳鼻咽喉科 院長 関谷健一
関谷耳鼻咽喉科 言語聴覚士スタッフ一同
